2026/09/06(日)の日本株予想

高配当株が生んだ「予想外の副産物」

配信者は自身のポートフォリオにおいて、後輩株（高配当株）を大きなリターン狙いではなく「業種の多様性づくり」と「インカムゲイン確保」の目的で保有してきたという。ところが実際には、想定以上の利回り上昇とキャピタルゲインという副産物が得られたと明かした。

投資スタイルは一貫している。短期売買は行わず、積立投資に加えて配当目的の個別株を小口（1銘柄あたり200株程度）で分散して購入し、含み益が2倍を超えた時点で半分を売却して利益を確定するルールを採用している。キャピタルゲインを狙うと感情の波に左右されやすいため、あえて狙わない方針に切り替えたという。

福岡フィナンシャルグループの事例

具体例として挙げられたのが福岡フィナンシャルグループだ。銀行株を保有していなかったことと、地元企業かつ一定規模の安心感から組み入れた銘柄で、現在の株価に対する配当利回りは2.65%にとどまる。しかし自身の取得価格に対する実質利回りは4.97%まで上昇しているという。これは同社が増配を繰り返してきた結果であり、評価損益率も96.94%に達している。2倍超えで半分売却するルールの発動が近づいており、NISA口座での保有により配当・売却益とも非課税の恩恵を受けられる点も強調された。同様にインフロニアホールディングスも増配により取得額ベースの利回りが6.03%まで上昇したという。

銘柄選定の基準とリスク

配信者は、高配当株を買えば誰でもインカムとキャピタルの両方を得られるわけではないと釘を刺す。業績不振や減配、株価下落により配当利回り以上の損失を被るリスク、配当自体が消滅するリスクも存在するためだ。そのため銘柄選定では、過去に減配実績がほとんどないこと、業績が継続的に成長していること、財務が健全であること、配当方針（配当性向の目安など）を明確に示していることを重視しているという。

まとめ

インカム目的で買った高配当株が、結果として取得額ベースの利回り上昇とキャピタルゲインの両方をもたらした点が今回の要旨だ。配信者は「配当が評価される時代になった」との感触を語りつつも、投資はあくまで自己責任であるとし、減配リスクの低い、業績と財務が安定した銘柄をポートフォリオに地道に組み込んでいく姿勢を勧めている。